こんにちは。『お金に困らない生活（インデックス投資ブログ）』管理人のそーたろー（@sotarowassyoi）です。
ここはどんなブログなの？
- お金、投資、資産運用、副業が中心のブログです。
この記事を書いたそーたろーはこんな人です。
- 2008年から国内・海外ETF、つみたてNISA、iDeCoなどでインデックス投資をしています。
- 2020年より米国株オプション、サラリーマン大家、副業ブログを実験中です。
この記事は次のような人にオススメです
- 投資で副収入を得たいと思っている人
この記事の目的
PayPay証券が2022年6月に実施した物価上昇と資産形成に関する意識調査を紹介します。
調査では投資意欲が旺盛なことが見て取れますが、実際に副収入を得ようとした場合、証券投資のハードルが高いのも事実です。
その点、スマホ投資のPayPay証券を使って、少額から米国ETFで配当を取っていくというのはひとつの解になるでしょう。
PayPay証券による意識調査
PayPay証券が2022年6月3日～6月6日に全国の20歳～69歳の働く男女500名を対象に「物価上昇と資産形成に関する調査」を実施しています。
調査結果としては以下のようなことがわかったと述べられています。
調査の目的としては以下のようなことが述べられています。
本年4月頃より、食品や衣料品等の物価上昇に関する報道をよく目にするようになりました。世界から見ても日本の給与水準が低いことや、物価が上昇しているにも関わらず給与が上がる見込みのないことにも注目が集まっています。また、NISAやiDeCoの普及や、高校で資産形成に関する授業がスタートするなど、金融リテラシーの必要性や資産形成の重要性の高まりを受けて、“物価上昇”と“資産形成”に関する意識を調査しました。
直近では、「新しい資本主義」実行計画が岸田文雄首相から発表され、個人の金融資産を貯蓄から投資に促すための「資産所得倍増プラン」が策定されるなど、投資に対する意識も高まりを見せています。本調査では、一般生活者のお金や資産形成に関する意識を探りました。
物価上昇や給与水準の低さなどは受け入れたくはないでしょうが、これらがきっかけで資産運用の必要性に気が付くことも大切かなと感じました。
4割の人が投資で副収入を得たいと思っている
調査の細かい内容はPayPay証券の記事を見ていただくとして、個人的に関心を持った「副収入が必要だと思っている人」について取り上げます。
今回の調査対象は全国の20歳～69歳の働く男女500名で、そのうち副収入が必要だと思っている人は367人（367人÷500人 ≒ 73%）とのことです。
そしてこれらの人が副収入を得る手段として考えているのが以下のとおりです。
副収入が必要だと思っている人の4割超が投資（株式、NISA、iDeCo、不動産、FXなど）に関心があるようです。
全体で考えると約3割の人（367人×42.5%÷500人 ≒ 31%）に投資意欲があるということで、証券会社の調査としてはまずまずというところでしょうか。
投資で副収入を得るのは簡単ではない？
私はインデックス投資がもうすぐ15年目で、先の投資による副収入の手段のうちFXを除いた株式、NISA、iDeCo、不動産を手掛けています。
実際に副収入を得ている立場からこれらの実現可能性などを紹介してみたいと思います。
まず副収入という言葉の定義としては本業以外で得られる収入のことを指すので、投資（株式、NISA、iDeCo、不動産、FXなど）による収入は副収入にあたります。
次に投資によって得られる収入は大きく以下の2つに分類されます。
これらの観点から投資（株式、NISA、iDeCo、不動産、FXなど）による副収入について考えてみます。
NISA、iDeCoについて
まずはNISA、iDeCoですが、これらは公的な制度で以下のようなものです。
共通する点としては運用益が非課税であるところです。
しかしこれらは制度上、数年〜数十年の運用期間を想定して使う道具なので、私個人の意見としては副収入を得るための手段というのはやや違うかな、という感覚があります。
例外としては、一般NISAを使えば保有中の配当/分配金が非課税で定期的に入ってくるので、これは副収入として利用価値があり、私も使っています。
株式、不動産、FXについて
続いて株式、不動産、FXの特徴をまとめると以下のとおりです。
このように株式の配当・売買益、家賃収入、FXのスワップ金利・売買益などは一長一短なところがあって、そう安安と事は運ばないだろうというのが私の意見です。
つまり実際は投資（株式、NISA、iDeCo、不動産、FXなど）による副収入ってそんなに簡単に手に入らないような気がします。
そーたろーの場合
私そーたろーの投資による副収入について紹介します。
投資による副収入
私は投資のベースがインデックス投資なので、基本的にバイ・アンド・ホールド（買ったら放置）で全体としては以下のようなことをしています。
このように資産運用全体を眺めたときに、副収入を生むのは2、3、4で、再現性があるのは2、3かな、といった感じです。
米国ETFはおすすめ
2、3は再現性があるものの、PayPay証券ではオプション取引の取り扱いがないので今回3は除外するとして、副収入を得る手段としては2で米国ETFを保有するのがよいのではないでしょうか。
個別株では銘柄選定が仇になるケースが多々ありますが、ETFはパッケージなので初心者でも気にする必要がありません。
参考まで、私が保有しているETFとPayPay証券での取り扱い状況を紹介します。
| 区分 | シン ボル |
PayPay証券 取り扱い |
名称 |
|---|---|---|---|
| 国内ETF | 1306 | NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 | |
|
米国ETF
|
SPY | ◯ | SPDR S&P 500 ETF Trust |
| EEM | ◯ | i シェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF | |
| VTI | ◯ | バンガード・トータル・ストック・マーケット ETF | |
| VEA | バンガードFTSE先進国市場（除く米国）ETF | ||
| VDC | ◯ | バンガード米国生活必需品セクターETF | |
| VIG | ◯ | バンガード・米国増配株式 ETF | |
| HYG | ◯ | i シェアーズ iBoxx 米ドル建てハイイールド社債 ETF | |
|
香港ETF
|
2836 | iシェアーズ・コア S&P BSE SENSEX インディアETF | |
| 2801 | iシェアーズ・コア MSCI チャイナETF |
基本的に私はバイ・アンド・ホールドなのですが、PayPay証券はかなりのカバー率ではないでしょうか。
またオプション取引では高配当を理由に米国株のPFE（ファイザー）も使っていますが、これもPayPay証券で取り扱いがありますね。
なおPayPay証券ではNISA口座の取り扱いがなく特定口座での保有になるため、配当にかかる税金は通常どおり（米国10%源泉課税、国内20.315%源泉課税）であることは注意しましょう。
キャッシュレス決済でPayPayを使う人、NISAが使えなくてもスマホ証券の優先度が高い人など、副収入を得る手段として米国ETFを保有したい投資家にとって、PayPay証券は検討する価値があると感じました。
まとめ
PayPay証券が実施した「物価上昇と資産形成に関する調査」を紹介しました。
証券投資で収益を上げるのはなかなか難しいのが実態ですが、PayPay証券で米国ETFを使った配当狙いであれば初心者でも比較的取り組みやすいのではないでしょうか。
